早期肺がん診断後に禁煙した場合でも予後の改善が得られると，英国のグループがBMJ の1月30日号に発表した。
　同グループは，肺がん診断後の禁煙の予後への影響を検討したランダム化比較試験または経時的観察研究（1966～2008年に報告）の系統的レビューとメタ解析を行った。
　対象となった10研究中9研究で，大部分の患者が早期肺がんと診断されていた。解析の結果，診断後の喫煙継続は早期非小細胞肺がん患者の全死亡〔ハザード比（HR）2.94〕と再発（HR 1.86），限局期小細胞肺がん患者の全死亡（HR 1.86），二次原発がん発生（HR 4.31）および再発（HR 1.26）の有意なリスク上昇と関係していた。禁煙のがん特異的死亡率への影響を検討した研究はなかった。
　得られたデータに基づく生命表では，65歳以上の早期非小細胞肺がん患者の5年生存率は喫煙継続群の33％に対し，禁煙群では70％と推定された。同様に，限局期小細胞肺がん患者の推定5年生存率は喫煙継続群が29％，禁煙群が63％であった。
　喫煙継続群と禁煙群の心疾患と呼吸器疾患による死亡率に有意差はなく，禁煙による死亡の減少にはがんの進行抑制の寄与が大きいと考えられた。

Parsons A, et al. BMJ 2010; 340: b5569.