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生活習慣改善による糖尿病の予防・遅延効果は少なくとも10年持続
[ 2009年11月26日号]

 生活習慣改善による2型糖尿病の発症予防または遅延効果は少なくとも10年は持続すると,米国の糖尿病予防プログラム(DPP)研究グループがLancet の11月14日号に発表した。
 DPPは,2型糖尿病のリスクが高い耐糖能異常者約3,200例を対象としたランダム化比較試験。プラセボ群と比べ,減量を目的に食事と運動に対する強力な指導を行った生活習慣介入群とメトホルミン投与群における糖尿病発症予防・遅延効果が確認された。同グループは今回,引き続き行われた転帰試験(DPPOS)の結果と併せ,この効果が長期にわたって持続するかどうかを検討した。
 中央値2.8年間のDPPにおける100人年当たりの糖尿病発症は生活習慣介入群が4.8例,メトホルミン群が7.8例,プラセボ群が11例で,プラセボ群と比較した発症率は生活習慣介入群で58%,メトホルミン群で31%低かった。
 DPPOSの対象は,DPPを完了した参加者の88%に当たる2,766例。DPPで生活習慣介入の効果が明らかになったことから,メトホルミン継続群およびプラセボ群にも生活習慣介入群と同様のプログラムが提供された。その結果,中央値5.7年間の追跡における100人年当たりの糖尿病発症は生活習慣介入群が5.9例,メトホルミン群が4.9例,プラセボ群が5.6例と,3群間で有意差は認められなかった。
 しかし,両試験を総合した10年間の100人年当たりの糖尿病発症は生活習慣介入群が5.3例,メトホルミン群が6.4例,プラセボ群が7.8例で,生活習慣介入群が最も少なかった。プラセボ群と比較した生活習慣介入群とメトホルミン群の発症率低下はそれぞれ34%,18%であった。
(Diabetes Prevention Program Research Group. Lancet 2009; 374: 1677-1686.)

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